
今、メモリ価格の高騰が、スマートフォンの販売価格を襲っています。
そして次は、価格ではなく中身が削られるかもしれません。安価なスマートフォンの実行メモリが、主力4GBの時代へ逆戻りする可能性が出てきました。
中国のリーカー定焦数码(Fixed Focus Digital)は10月20日、Weiboにて、複数メーカーが新機種の実行メモリを減らしていると投稿。メーカー名や機種名、販売地域は明らかにしていません。
同氏によると、ミドルレンジは最上位の構成が12GB、主力が8GBに縮小。エントリー機も最上位が6GB、主力が4GBに下がる見通しとのことです。

画像出典:定焦数码のWeibo投稿
投稿は「1社だけではなくなった」という言葉から始まり、いくつかのメーカーの新機種を探った結果だとしています。
また、同氏は10月16日にも、エントリー機の6GB・4GB化は以前から伝えてきたと言及。発売を控えたミドルレンジは8GB版を中心に売り、12GB版は少量にとどまると投稿していました。
もちろん背景はメモリー価格の高騰です。その価格を押し上げているのが、AI向けサーバーへの生産シフトです。
調査会社のTrendForceは9月30日、2026年10〜12月期の汎用DRAM契約価格について、前の四半期より10〜15%上昇するとの予測を公表しました。
また、スマホ向けのメモリーについても、TrendForceは割り当てが逼迫していると分析。利益率の高いAI関連需要を受け、メモリーメーカー各社がサーバー向けへ生産を移し続けているため、値上がりの流れは変わらないとしています。
一方で、これまでの四半期で大幅に値上がりした分、10〜12月期は上昇のペースが緩やかになる見通しです。
加えて、TrendForceによると、コスト上昇と安価な在庫の底つきがスマホの生産を圧迫しているとのこと。メモリーを減らせば端末の値上げ幅を抑えられるため、投稿どおりなら、メーカー各社はその道を選び始めたことになります。
同誌はさらに、実行メモリ4GBのスマートフォンでは、満足できるAndroidの利用体験を提供するのが難しいとの見方を示しました。
値上げも痛手ですが、価格を据え置いたまま実行メモリを削られるなら、さらに厄介な話です。ストレージならmicroSDで補える機種もある一方、実行メモリは後から増設できません。逃げ道がない以上、これからの低価格機は価格だけでなく、スペック表の実行メモリ容量をしっかり確かめて選びたいところです。
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