ドローン カテゴリの記事一覧
米国でスマホを買うとドローンで届けてくれるように。Amazonが展開
アマゾンが、ドローンでiPhoneやGalaxyスマートフォンなどの配達を開始しました。ドローン配送サービスの対象製品が拡大し、新たにiPhone、Samsung Galaxyスマートフォン、Apple AirTags、AirPods、Ringドアベル、食品用温度計などが対象品目に加わったそうです。現在、ドローンで配送可能な商品は6万点を超えており、注文から60分以内に届けられます。対象地域が限定...
楽天、ウクライナの防衛技術スタートアップを支援
楽天グループ株式会社とウクライナの防衛技術イノベーション支援政府機関Brave1は、ウクライナのスタートアップ企業複数社に対して、日本の政府機関および潜在的なパートナーとの連携支援も視野に入れながら、様々な支援を検討していくと発表しました。その一環として、楽天は2025年5月21日から23日まで開催される日本で唯一の大規模な防衛・安全保障総合展示会「DSEI Japan 2025」において、ウクラ...
「HOVERAir X1 Smart」発表！超軽量99gドローン、カメラとスナドラ搭載
ドローンメーカーZero Zero ROBOTICSは2月13日、日本限定モデルとして「HOVERAir X1 Smart」を発表しました。HOVERAir X1 Smartは同社の動画撮影向けドローン「HOVERAir X1」をベースに、日本向けの変更をくわえたモデル。本体重量は99gで日本の航空法の規制を受けないため、基本的には特別な許可なしで扱える製品です。4つのプロペラは完全密閉型のソフト...
ソフトバンク、「ドローン無線中継システム」を運用開始。被災地一部エリアで
ソフトバンクは、能登半島地震の通信ネットワークの復旧に向け、石川県輪島市門前町の一部エリアで「有線給電ドローン無線中継システム」の運用を開始したと発表しました。行政機関への申請および石川県の関係機関と連携した上で運用。ドローンを上空に停留飛行させることで、半径数kmのサービスエリアを確保します。3GおよびLTE（2.1GHz帯）に対応、通信速度は下り最大150Mbps。ソフトバンクと東京工業大学が...
DJI、Mavic 3 Proを発表。広角/中望遠/望遠カメラを搭載
DJIは、4月25日、3眼カメラシステムを搭載したフラッグシップドローンMavic 3 Proを発表しました。発売日は5月9日予定。異なる焦点距離（24mm/70mm/166mm）のカメラを3台搭載し、空撮の新たな時代を築き上げます。Mavicシリーズには欠かせないHasselbladカメラ、2種類の望遠カメラ、最大飛行時間43分、DJIドローンの代表的な機能である全方向障害物検知、最大15kmの...
DJI、手のひらサイズで249g未満の「DJI Mini 2 SE」発売。
ドローン大手DJIが、DJI Miniシリーズの最新モデル「DJI Mini 2 SE」を本日より販売開始しました。携帯性に優れた手のひらサイズで、249g未満の軽量設計ながら、最大2.7K動画や12MP写真が撮影可能な1/2.3インチCMOSカメラセンサーを搭載します。DJI Mini 2 SEは、最大10 kmのHD動画伝送（日本国内では最大6km）に対応し、遠くまで飛行してもクリアな映像を確...
DJI、1/1.3型カメラセンサー搭載の軽量ドローン「DJI Mini 3」発表
空撮ドローンやアクションカムなどを手掛けるDJIは12月9日、軽量で携帯性に優れたドローンの「DJI Mini 3」を発表しました。DJI Mini 3の本体重量は249g、ポケットに入れて持ち運べる大きさとサイズをアピールし、海外の一部地域では届け出をせずに利用可能です。4800万画素の1/1.3センサーを搭載。4画素を1つにまとめて1200万画素相当にするクアッドベイヤーにも対応するほか、4K...
もう済ませた？ドローンの機体登録義務化が6月20日からスタート。
令和4年6月20日から航空法が改正され、ドローンに関するルールが大きく変わります。今回は簡単にその大きく改正されるルール、そして機体登録について紹介します。航空法改正内容今回大きく変わる項目として、申請が必要な機体の重量、そして機体登録の義務化がスタートします。機体重量基準の引き上げ従来、200g未満の機体は申請が不要（ラジコンと同等の扱い）でしたが、6月20日以降、100gまで基準が引き上げられ...
六社共同、ドローンの社会実装目指す新プロジェクト
SUNDRED、ACSL、センシンロボティクス、PHB Design、VFR、理経は共同で「Take Off Anywhereプロジェクト」を発足することを発表しました。日本政府の「空の産業革命ロードマップ2020」の通り、2022年の有人地帯上空での目視外飛行（以下Level 4）に関する規制が整う見通しを受け、社会構造基盤整理とドローン量産体制構築により、2023年までにドローンを「誰もがどこ...
米政府、ドローン寡占「DJI」と中国半導体国産化期待の星「SMIC」を禁輸リストに追加。
米商務省は、新たに77社をEntity Listに追加しました。この中には、SMICやDJIといった中国企業も含まれます。これはHuaweiのスマホ事業を極めて厳しい「瀬戸際」に追い込んでいる、対Huawei制裁の禁輸リストと同じもの。米国に拠点を持つ各企業との取引を制限します。SMIC（中芯国際集成電路製造）は、中国の半導体メーカー。米国部品の政治的リスクが浮上する中、中国半導体国産化の希望の星...
ソニーがドローン参入。新ブランド「Airpeak」
ソニーは11月9日、AIロボティクス領域におけるドローンのプロジェクトを開始すると発表しました。ソニーはイメージング&センシング技術や、リアリティ/リアルタイム/リモートの「3Rテクノロジー」を活用。新しく「Airpeak（エアピーク）」なるブランドを立ち上げるとのこと。事業開始は2021年春。https://www.youtube.com/watch?v=hK3kb3VWYgc&...
