ドコモ、またまた価格変更。他社の低価格勝負に翻弄される iPhone 18 Pro(256GB)

　ドコモが「iPhone 18 Pro」256GBモデルの価格条件を再び変更します。9月17日13時30分に更新された公式価格表によると、MNPで購入して23か月目に返却する場合の実質負担額は、8万8990円から6万6814円へとさらに2万2176円引き下げられます。プログラム利用料2万2000円を含んだ金額で、価格はいずれも税込表記です。

　ドコモオンラインショップとahamoサイトへの反映は9月18日に行われます。9月16日から17日に購入手続きを完了した人についても、変更後の価格で購入したものとして請求額が補正されます。対象者には開通手続きの完了後、SMSなどで案内が届く予定です。

　同モデルの負担額引き下げは9月15日に発表され、16日に反映されたばかりでした。その翌日に早くも再改定を告知した格好です。

　今回も残価設定型の分割払いを利用。注意点は、24回目に支払う残価を増やす仕組みをとっていること。MNPと新規契約における残価を17万4240円から19万6416円へ引き上げ、返却時までの負担を抑えます。

　割引前の本体価格26万3230円、MNPの機種割引2万2000円、割引後の支払総額24万1230円に変更はありません。返却せずに使い続ける場合は残価を支払う必要があるため、端末を買い切る総額が安くなったわけではありません。

　変更対象となる256GBモデルの主な条件は以下の通りです。「返却時負担」は「いつでもカエドキプログラム」を利用して23か月目に端末を返却し、査定条件を満たした場合の金額となります。

　「ドコモで買替えおトク割」は、次回に対象商品を購入したうえで、購入日を1日目とする31日以内に同一名義で手元の機種の返却を申し込むなどの条件を満たすと、プログラム利用料が免除される仕組みです。オンライン購入の場合は本登録日が起算日。単に端末を返却するだけで4万4814円になるわけではありません。

　なお機種変更や契約変更の条件は据え置き。256GBモデルでも23か月目返却時の負担額は利用料込みで16万6430円、「買替えおトク割」適用時でも14万4430円のままです。今回の価格変更はProの256GBモデルのMNPと新規契約に限定となっています。

　価格競争が続く中、ドコモは短期間で二度の価格改定を強いられたことになります。

　なお、ほかの容量と比較すると、今回の価格設定のいびつさが浮かび上がります。以下は9月17日更新の公式価格表に基づく、9月18日反映予定のiPhone 18 Proの価格です。いずれも税込です。

　返却時の負担額は、査定条件を満たして23か月目に返却した場合の金額で、プログラム利用料2万2000円を含みます。次回の対象商品をドコモで購入するなど「ドコモで買替えおトク割」の条件を満たすと、利用料が免除され、各金額から2万2000円が差し引かれます。

　256GBの残価は19万6416円で、512GBの15万5760円を4万656円も上回り、1TBの19万8000円とも1584円しか違いません。割引前の本体価格に占める残価の割合も、ほかの容量が約50％なのに対し、256GBだけは約75％です。残価を将来の端末価値の見積もりとして見ると説明しにくく、256GBのMNP・新規契約を優遇するために調整した印象。

　本体価格は、ドコモの256GBは割引前で26万3230円ですが、Apple直販では512GBでも25万4800円。ドコモの256GBにMNP割引を適用した24万1230円も、Apple直販の同容量21万9800円より2万1430円高くなります。

　条件を満たして返却する人の負担は減りますが、そうではない可能性のある人にとって、この価格設定は罠となり得ますので、よく考えて検討しましょう。