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iPhone 18 Pro/Pro Max、本日発売。Apple直販と4社の価格を比較

iPhone 18 Pro/Pro Max、本日発売。Apple直販と4社の価格を比較

 Appleの「iPhone 18 Pro」「iPhone 18 Pro Max」が本日9月18日、国内で発売となります。Apple直販のほか、NTTドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルの4社が取り扱います。Apple直販の税込価格は、Proが21万9800円から、Pro Maxが23万9800円からです。

 両機種ともストレージは256GB、512GB、1TB、2TBの4種類が用意されます。カラー展開はバーガンディ、グレイシャー、シルバー、ブラックの4色です。

 iPhone 18 Proの容量別価格は以下の通りです。

販売元 256GB 512GB 1TB 2TB
Apple直販 21万9800円 25万4800円 32万4800円 42万9800円
ドコモ 26万3230円 30万9870円 39万5230円 51万8980円
au 26万8800円 31万5800円 40万2800円 51万9800円
ソフトバンク 26万8560円 31万5360円 40万2480円 53万2800円
楽天モバイル 25万5900円 30万7600円 39万1200円 50万5600円

 iPhone 18 Pro Maxの容量別価格は以下の通りです。

販売元 256GB 512GB 1TB 2TB
Apple直販 23万9800円 27万4800円 34万4800円 44万9800円
ドコモ 29万1500円 33万4290円 41万9650円 54万3400円
au 29万5900円 33万9900円 42万7900円 54万4900円
ソフトバンク 29万5920円 33万9840円 42万1920円 54万2880円
楽天モバイル 28万8900円 33万700円 41万5400円 52万9800円

 割引前の総額で比べると、両機種の全容量でApple直販が最も安く、キャリア4社の中では楽天モバイルが最安です。最小の256GBモデルでも、Apple直販と楽天モバイルの差額はProで3万6100円、Pro Maxで4万9100円に達します。

 なお、国内向けの両機種はeSIM専用となっており、物理SIMカードは利用できません。

 キャリア4社は、一定期間利用した端末を返却することで残債の支払いを免除する購入プログラムを用意しています。端末を手元に残す場合とは負担の前提が異なるため、ここからは各社が提供する返却プログラムの条件を整理します。

 ドコモの「いつでもカエドキプログラム」は、残価設定型24回払いで購入し、23か月目に端末を返却すると24回目の残価の支払いが不要になります。今回の2機種には2万2000円のプログラム利用料が設定されていますが、次の対象商品を購入後、その購入日を1日目として31日以内に返却を申し込むなど、「ドコモで買替えおトク割」の条件を満たせば利用料が免除されます。オンライン購入時の起算日は本登録日です。

 auの「スマホトクするプログラム+」は、対象機種を購入して13か月以上利用し、25か月目までに端末が回収されると最終回分の支払いが不要になります。特典利用料は最大2万2000円ですが、特典の申し込みと同時にauで対象機種へ買い替えるといった「au買替特典」の条件を満たすことで、同額の割引が適用されます。

 ソフトバンクの「新トクするサポート+」では、48回払いで購入したうえで特典Bを25か月目に申し込み、翌月末までに回収・査定が完了すると最大24回分の支払いが免除されます。今回の2機種の特典利用料は2万2000円ですが、ソフトバンクで対象機種へ買い替えるなどの「買替え応援割」の条件を満たせば、利用料の支払いが免除されます。

 楽天モバイルの「楽天モバイル買い替え超トクプログラム」は、楽天カードでの48回払いを利用し、24回分の支払い完了後の25か月目に端末が回収されると、最大24回分の支払いが不要になります。返却時には3300円の事務手数料がかかります。また、別途ポイント還元施策も用意されていますが、エントリーや回線契約、紹介などの達成条件があり、端末代金そのものが直接値引きされるわけではありません。

 いずれのプログラムも端末の回収と査定が条件になっており、破損の程度によっては追加の支払いが発生したり、特典そのものが適用されなかったりするリスクがあります。返却のタイミングや次回端末の購入先、手数料まで含めた総額で比較検討することが不可欠です。

 割引前の総額を見ると全容量でApple直販が頭一つ抜けて安く、256GBでもキャリア各社との間に数万円の差があります。返却プログラムで月々の負担を抑えようとしても、2万2000円の利用料を免除する条件に同社での買い替えが含まれるなど、利用料を免除するために次の購入先まで条件になる仕組みには引っかかりを覚えます。熟考したうえで購入先を決めましょう。

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