ソニーが値上げ。カメラやオーディオなど「最大31%」増、4月から

　ソニーマーケティング株式会社は、2022年4月1日から日本国内向けに販売している一部製品のメーカー出荷価格を改定すると発表しました。価格改定率は約3～31％増。

　半導体不足をはじめとする「外部環境の影響」を受けて、原材料費、製造・物流コストの高騰を踏まえた措置。

　メーカー希望小売価格を設定している製品は、希望小売価格の改定を実施するとのこと。

　値上げ対象となる分野はサウンドバー、ホームシアターシステム、コンポーネントオーディオ、ブルーレイディスク/DVDプレーヤー、デジタル一眼カメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、プロフェッショナルカムコーダー、ヘッドホン、ポータブルオーディオプレーヤー、アクティブスピーカー、ネックスピーカー、ラジオ、AVアクセサリーなど。