會原 
2026年第2四半期の欧州スマートフォン市場で、AppleとSamsungが出荷シェア34％で首位に並びました。
これはCounterpoint Researchが8月19日に発表したもので、市場全体の出荷台数は前年同期比10％減の3500万台。第2四半期としては2023年以来の低水準に沈んでいます。
前年同期はSamsungが31％、Appleが25％。Samsungが3ポイント伸ばしたのに対し、Appleは9ポイントと大きく上積みし、一気に肩を並べた格好です。
一方でXiaomiは19％から15％、OPPOは6％から4％、HONORは4％から3％へと後退。その他も14％から11％に縮小しました。
なお、OPPOの数値にはOnePlusとrealmeが含まれます。
なぜ出荷台数が減少しているのか？調査会社は、部品コスト上昇を受けた端末価格の値上げと販促縮小、そして厳しい景気が需要を押し下げたと説明します。
もっとも、影響の出方は地域によって対照的でした。Appleの好調とSamsungの小幅成長に支えられた西欧は予想より底堅かった一方、低価格端末への依存度が高い東欧では、中国メーカーを中心に大きく落ち込んでいます。
世界市場の調査では、Appleは主要メーカーで唯一、同四半期にスマートフォンの値上げを回避したとされています。Counterpoint Researchは、価格をおおむね維持したことで、値上げが広がるAndroid端末に対するAppleの相対的な価格競争力が欧州などで高まったと分析しています。
Apple製品値上げが日本では話題になったので、ぴんとこない人もいるかもしれません。ただ、日本のiPhoneが7月18日に値上げされたのは円安が原因で、米国価格は据え置きのまま。iPhone 17 Proで見ると1ドルあたりの換算レートが約148円から約161円に上がった計算で、メモリ高騰の影響はまだ乗っていないとみられます。そもそも今回のデータは第2四半期、つまり4月から6月の話なので、値上げ前ということになります。
Counterpoint Researchは欧州の在庫が底を突きつつあり、今後数四半期も、特に低価格帯を主力とするメーカーの出荷減が続くと予測しています。
もっとも、Appleも安泰とは限りません。ティム・クックCEOは6月の米紙インタビューで、メモリとストレージのコスト増をこれ以上吸収できないと語っており、9月のiPhone 18 Pro投入に合わせた値上げが確実視されています。調査会社TrendForceは、iPhone 18 Pro（256GB）の製造コストがiPhone 17 Pro比で約38％増になると試算。原価に占めるメモリの比率が、1年前の約1割から3割超へと跳ね上がるためです。欧州で見せた「値上げしないApple」という優位は、長くは続かなさそうですね。
