
AI向けのデータセンター投資でメモリが品薄になり、スマートフォンやPCの価格はじわじわと上がっています。Apple Storeで販売されているiPhone 17の256GBモデルも、2025年9月の発売当初は12万9800円だったものが、10月7日時点では15万9800円まで上昇。
こうした値上がりの流れはまだ止まらないと、米国のApple専門誌AppleInsiderが掲載。「2027年3月までにAppleが再び値上げしなかったら驚く」と題した予測記事となっています。
William Gallagher氏とMike Wuerthele氏の連名で、Appleが3月末までに製品全般を対象とした再値上げを行うと予想。Apple製品が必要で、今売られているモデルで用が足りるなら待たずに買うべきだというのが同誌の主張です。
Appleは直近でも値上げに踏み切っています。6月25日(米国時間)にMacやiPadなどを値上げ。13インチMacBook Airは1099ドル(約17万4000円)から1299ドル(約20万5000円)へ、M3 Ultra搭載のMac Studioは3999ドル(約63万2000円)から5299ドル(約83万8000円)へと引き上げられました。米国では当時iPhoneは見送られたものの、9月9日のiPhone 18 Pro発表にあわせ、継続販売される旧モデルも最小容量で100ドル(約1万6000円)値上げされています。
当時AppleのCEOを務めていたティム・クック氏は、6月のThe Wall Street Journalのインタビューで「残念ながら、値上げは避けられない」と言及。「われわれに転嫁される大幅な値上がりを和らげようと最善を尽くし、顧客を守ろうとしてきたが、状況は持続できなくなった」と説明し、部品の高騰を「100年に一度の洪水」にもたとえています。
メモリ大手Micronの見通しも供給環境の厳しさを示しています。同社CEOのSanjay Mehrotra氏は最新の決算発表で、メモリとストレージの需給は「2026年よりも2027年と2028年の方がはるかに逼迫する」との見方を示しました。Micronにおける2027年の生産分はすでに75%以上が契約済み。AppleInsiderはこの見通しを挙げ、状況がさらに悪化したと指摘しています。
Apple自身の調達価格も上がっています。9月、Digitimesの報道などをもとに、Appleが2027年向けの実行メモリ(DRAM)を1ギガビットあたり2ドル(約316円)で調達する条件を受け入れたと伝えました。現在の1.5ドル(約237円)から3割強の上昇となります。同誌が7月に伝えた日本経済新聞の報道によれば、Appleのチップを製造するTSMCも、2027年から基本価格を5〜10%引き上げます。
AppleInsiderは、AI需要が落ち着いたり生産能力が追いついたりしても、価格が下がるとは限らないと指摘。企業は必要に迫られない限り値下げしないため、高い価格が続く可能性が高いという見立てです。
「待てば安くなる」とは言いにくい時期に入ったのは確かでしょう。日本はメモリ高騰だけではなく、不安定な為替の要因まであります。「欲しい時が買い時」が鉄則なのはもちろん、時には「手元の端末や中古を使う」といった選択肢も十分に現実的となるほど、熾烈な価格上昇となっています。











