DJIのPhantomがホワイトハウス敷地内に落下する事件があり、DJIはワシントンDCを飛行禁止ゾーンに設定し、禁止空域を飛行不能にするアップデートを実施しました。
ところがこうした処理を無力化し、飛行させる方法がハッカーたちにより発見されました。
中国Qihooの研究者によれば、この手法はGPSの脆弱性を利用したもので、偽の位置情報を送信するだけで、そこがホワイトハウスであっても、ダラス空港でもあっても、ドローンを飛ばすことができるそうです。
日本でもDJIは国会議事堂や皇居を飛行禁止区域に指定し、周囲を飛行すると強制着陸措置が入りますが、これを無力化できることになります。
脆弱性はGPSのハードウェアであるためアップデートによる対処は見込めないそうです。
Qihooは同様の攻撃を自動車の車載システムに実施可能であるとも主張しており、北京に駐車されたBYDの電気自動車が、まるでチベットにいるかのように偽装する様子も公開されています。