新型iPhone発売で、携帯キャリアショップの「押し売り」が再び脚光を浴びる すまほん!!

 Appleの新型スマートフォン「iPhone 12」シリーズが発売されました。Appleストアのほか、家電量販店や携帯三社の全国キャリアショップでも購入が可能。

 しかしながら、SNS上では携帯ショップの販売方式の問題点が再び注目されています。

 ITジャーナリストの富永彩乃氏は、携帯ショップでiPhone 12 Pro Maxを購入した友人が、よくわからないまま1万4千円を超える副商材を割賦契約させられていたと、憤る内容をTwitterに投稿。このツイートは現在、1500リツイートを超える反響を得ています。

 このツイートには、共感の声や、「ノートンのサイトから直接ダウンロード版を購入するほうが大幅に安い」「au版はダークウェブ検知機能の分だけ高い」「現役時代から類似の商品を販売していた」などの情報も寄せられました。

 ノートンの該当アプリに含まれる個別機能について、本当に必要だと思った人が購入する分には何の問題もないと思いますが、説明が不足していたり間違っていたり、説明のないまま勝手に契約する例もあるようです。

 そもそもこの商品にはアンチウイルス機能は入っていません。iOSの仕組み上、そうしたソフトは存在し得ないからです。にも関わらず製品名にインターネットセキュリティを称することについて、セキュリティ企業Kasperskyは「混乱を招くものだ」と警鐘を鳴らしています。

 また、こうしたツイートがバズったこともあり、他にも携帯ショップで遭遇した事例をつぶやく人も見られます。こちらは漫画家の東條さち子氏のツイート。高額なmicroSDカードを割賦で購入させられた挙げ句、勧められた機種も価格に見合わず不具合が多いというもの。

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 当のお年寄りをサポートする役目もある携帯ショップが、その存在を維持するために客単価を上げねばならないと考えると、副商材をプッシュすること自体はやむを得ない側面もありますが、やはりユーザーのみなさんの携帯ショップへの不満は大きく、結果として携帯ショップという存在の自殺行為になるのではないでしょうか。

 大手携帯キャリアはオンラインショップを展開しており、携帯ショップに行かずとも端末の購入が可能となっています。