Xperia大赤字、販売台数見通しも大幅減。

 実に好調なソニーグループ。しかしモバイル部門が不調となっています。

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 半年前、ソニーは2018年3月期連結決算において、2018年度の見込みを公表。モバイルコミュニケーション分野、つまりXperiaを擁するSony Mobileについて、2018年度は端末台数は1000万台、営業利益はマイナス150億円になると、この時点では見込んでいました。

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 3ヶ月前に発表された第1四半期の業績発表では、ただひとつの部門を除いて、ソニーグループは売上高・営業利益が増加する好調ぶりを見せました。そのひとつの部門というのがSony Mobile。日欧を中心に販売台数減少により前年同期比27%の減収に。2018年度営業利益の見通しをマイナス150億円としていたのを、さらに下方修正してマイナス300億円に。

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 十時裕樹CFOは、モバイル部門に関しては、競争環境激化のリスクなどによってさらなる業績下方修正もあり得ると言及していました。

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 そして今回発表された第2四半期の業績発表では、ゲーム好調など業績予想をまた上方修正、やはりソニーグループとしてはかつてない絶好調。

 ところがSony Mobileは、欧州・中南米・中近東を中心とした販売台数減少により、前年同期比32%減収中近東からXperia撤退との海外情報もありましたが、やはり酷い数字だったようです。

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 通期の見通しは、大きく下方修正しスマートフォンの販売台数はわずか700万台に。そして、なんと営業利益はマイナス950億円という壮絶な下方修正。

 Xperia Z2~Z3の頃は世界で4000万台ほど売っていたXperiaブランド本来のポテンシャルを考えれば、当初の「今年は1000万台売れて、マイナス150億円程度だろう」という見通しですら十分暗かったのに、現実を数字で突きつけられると、相当キツいものがありますね。モバイル部門は5G時代のソニーの武器になるという十時裕樹CFOの展望があるからこそ許されているものの、それがなければ間違いなく今頃VAIOやBRAVIAのように分社化されていたでしょう。数ある名機を排出してきたモバイル部門ではあるものの、5Gの始まる2019年には必ず結果を出さなければ、不名誉な烙印を押されることになりそうです。

 質疑応答では、クレディ・スイス証券の女性社員から「スマートフォン事業に関して、今回オペレーションコストを削減するとしたが、来期も赤字が残ってしまうということで、この2年での赤字の減り方をどう見ているか、抜本的に費用削減を台数低下が上回っている状況、抜本的にそこのリスクを無くせるような施策をとられる可能性はあるのか」という質問に対し十時CFOは「規模縮小すると申し上げたがこれがリスク軽減策。2019年に向けてコスト削減進めるが、効果が出るのに少し時間がかかる。19年も営業損失は残る。損失規模としては18年度の損失額の半分程度になる可能性も見込む」としており、やはりモバイルの黒字化は2020年以降になりそうです。

 UBS証券会社の「FGOは勢い的に限界まできているのか」との質問にはあまり変わらず安定しているとの主旨。

 結果良ければ全て良し、背水の陣で挑む来年のXperiaに期待しましょう。