世界のスマホシェア競争が、中国メーカー、Samsung、Appleによる戦いになる中で、世界最大のスマホ市場である中国市場では、Samsungが完全に脱落してしまったようです。台湾電子時報の報道によれば、この第3四半期に、サムスン電子の中国市場での販売台数は、60万台にとどまったといいます。騰訊科技が伝えました。
通年での中国市場販売台数も300万台にとどまる見込みで、すでに多くの市場研究会社のレポートで、Samsungは「その他」扱いになっているといいます。最近の機構報告では、Samsungの中国市場でのシェア率は2%に落ち込み、中国四大メーカーの桁下にしかならないようです。
中国スマホ市場は既に「4+1」、つまり華為、小米、OPPO、vivoの4大国内メーカーと、米国のAppleが主導する局面となっているといいます。多くの機構のレポイートで、4大国内メーカーが市場シェアと販売台数を依然として増加させる中、小米の伸長が特にあきらかであるそうです。
中国スマホ市場は依然として大幅な縮小傾向にあり、中国信息通信研究院によれば、今年の第3四半期までの中国スマホ販売台数は3億台にとどまり、前年同期比で17%の下落になったといいます。
電子時報によれば、Samsungが中国スマホ市場での挫折を挽回し、スマホ業界トップの地位を守るためには、インド市場の奪取がカギにになると指摘されています。
Samsungのインドでの携帯電話生産台数は6,000万、さらにSamsungは新工場の建設も始めており、生産台数を倍の1.2億台にする計画です。
中国市場で惨敗したSamsungに、中国での挽回の余地はほぼなく、インド市場がSamsungの死命を制する決戦場という位置づけになっているようですね。インド市場では小米に首位を奪われてしまっていますが、新工場稼働によって逆転することが可能なのかどうか。グローバル市場でのSamsung首位陥落も近いかもしれません。