
2026年に登場が噂される次期iPad mini向けOLEDパネルについて、韓国ETNewsの報道をもとにDigiTimes Asiaが「サプライヤーはSamsung Displayの独占供給になる」と伝えました。これにより、iPad Proに続き、ついにコンパクトなiPad miniにもOLED化の波が及ぶ見通しです。
それによると、Samsung DisplayはiPad mini 8(仮称)向けに年300万枚規模のOLEDパネルを供給し、2026年7月ごろから量産を開始する計画だとされています。パネルサイズは現行の8.3インチからわずかに拡大した約8.4インチで、筐体サイズは大きく変えずに表示領域のみ広がる形になりそうです。
ただし、このOLEDはiPad Proのようなハイエンド仕様にはならない見込みです。報道によれば、iPad mini向けパネルはコストを抑えた単層(シングルスタック)構造のLTPS OLEDで、LTPOを用いた可変リフレッシュレートには対応しないようです。
そのため120HzのProMotionは非搭載となり、従来どおり60Hz駆動にとどまる可能性が高いとのこと。
MacRumorsによれば、AppleはすでにSamsung製の小型OLEDパネル試作品を評価しており、チップにはiPhone 17シリーズと同世代のA19 Proを採用、発売時期は2026年後半と見る向きが有力です。さらにBloombergのMark Gurman氏は、このiPad mini 8で防水性を高めた「ほぼ完全密閉」筐体を実現するため、従来のスピーカー開口部を廃し、画面や筐体を振動させて音を出す新しいスピーカー構造を採用する可能性にも言及しています。
iPadファミリー全体のOLED移行ロードマップについては、iPad Proがすでに二層構造のLTPO OLED(いわゆるタンデムOLED)を採用しており、その後にiPad miniとiPad Air、さらにMacBook Airへと順次拡大していく流れのようです。iPad miniだけはコストを優先したLTPS/単層構造にすることで、OLEDの「黒の締まり」や高いコントラストは享受しつつも、Proモデルとの差別化を維持する狙いが透けて見えると言えるのかもしれません。
なお、Gurman氏は、iPad miniのOLED化にあわせて最大100ドルの値上げがあり得ると伝えており、現在の北米価格499ドルから599ドル前後に上がる可能性も考えられます。日本円だと9万円台に突入するかもしれません。為替が悪いとしか言いようがないところですが、続報を注視したいところです。


















