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日本は半分iOS、中国は66%がAndroid。MMD研究所、日米中OS比調査

 ユーザー動向調査を得意とするMMD研究所は、日米中3カ国の都市部におけるスマートフォンユーザーの調査を実施。検証結果を公開しました。

 この調査は、15歳から69歳までのスマートフォンを所持する男女が対象。日本では東京と大阪、アメリカではニューヨーク、ロサンゼルスなど、3カ国の都市部に在住する500人〜600人に対して調査が行われました。

 調査結果によると、主に利用している端末の種類の割合は、日本では、iPhoneが49.4%、Androidが50.4%。アメリカでは、iPhoneが58.7%、Androidが41.1%、中国では、iPhoneが33.7%、Androidは66.3%という結果になったとのこと。

 母数が多くないため、この結果から全体像を把握することは難しいものの、日本ではiPhoneとAndroid搭載端末のユーザーがほぼ半々であることがわかります。

 また、メイン端末が5Gに対応しているユーザーの割合は、日本では3割程度にとどまる一方、アメリカでは約6割、中国では約7割にのぼっており、日本においては比較的5G対応端末の普及が進んでいないことも明らかとなりました。

 利用中の機種にも面白い結果が出ています。

 iPhoneをメインで利用していると回答したユーザーに機種を質問したところ、日本においては、iPhone SE(第2世代)が最も多く16%、続いてiPhone 8が12.4%、iPhone 11が10.2%との結果に。一方のアメリカでは、iPhone 13 Pro Maxを利用しているユーザーが13.6%、中国でもiPhone 13ユーザーが21%。

 日本国内では比較的古い機種の割合が高いのに対し、米中においては対照的に、新しい端末の割合が高いことがわかります。

 この結果を横軸のグラフで表すと、米中では日本よりも最新の機種やハイエンド端末の購入意欲が高いことがより鮮明に。

 Android搭載端末ユーザーにおけるメーカーの割合も公表されており、こちらはほぼ予想通りの結果に。

 米国による禁輸措置で海外におけるシェアを大幅に減らしたHUAWEIは、今もなお中国国内で高いシェアを誇るほか、米国ではSamsungが圧倒的人気を誇っています。日本では、国内企業が人気を集める中、Galaxyユーザーが増加傾向にあるようにも見えますね。

 日本では、最新の端末を持っていると、「それiPhone 14?」などと聞いてくる人がよくいます。ただ、今回のデータを見る限り、海外でこんなやりとりは見られないのかもしれません。

情報元MMD研究所
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