會原 
調査会社IDC Japan株式会社は、2024年第3四半期（7～9月）の国内携帯電話およびスマートフォン端末の出荷台数実績を発表しました。
同四半期の合計出荷台数は前年同期比14.1％増の791万台で、スマートフォン単体では789万台（前年同期比14.4％増）となり、市場は非常に好調でした。
iOSおよびAndroid系端末合計で約800万台近く出荷し、その中でもAndroid系端末は対前年比21.5％増と大幅な伸びを示し、市場に復帰したFCNTが活性化に寄与したとのことです。
アップルは前年同期比7.6％増でプラス成長を確保したものの、市場平均を下回りました。特に高齢層への普及が進みづらく、NTTドコモの3Gサービス終了を契機としたフィーチャーフォンからの乗り換え需要を十分に取り込めていないとしています。
2位のシャープは対前年比11.9％増となり、コストパフォーマンス重視の「AQUOS wish」シリーズが引き続き支持されているそうです。ただ、同様の価格帯を狙うFCNTの「arrows」との競合が強まる可能性があり、先行きは不透明と伝えています。
3位のグーグルは対前年比19.5％減でしたが、依然として約80万台を出荷しました。
Q2は出荷数が落ち込んでおり、Pixel 9シリーズ新機種が発売したQ3でどうなるか注目されていましたが、前年同期比では出荷数が減少した形に。
同社の製品は、IDC曰く「ギークからの評価が高い」などと評される一方、平均価格が上昇傾向にあるため、割引キャンペーン対象外のモデルは苦戦。Pixelの厳しい状況を、厳しい日本経済で高額モデルを買える人が少ないからだとIDCは分析、高額モデルは苦戦する状況が続くと予測しています。
最も特筆すべきが、4位のレノボ。なんと対前年比533.4％増と、レノボが大きく伸長しました。これは傘下のモトローラが対前年比大幅増だったことに加えて、新たにレノボ傘下となったFCNTが市場に復帰した影響が大きいです。今後も同社はモトローラとFCNTを合算した強力なラインナップで上位常連となる見込みです。
今後は競争激化によりAndroid系の平均販売価格が下落し、国内ベンダーの収益性悪化も懸念されるとしています。
5位のサムスンは対前年比21.8％増となり、市場平均を上回る成長。アップルに次ぐ平均販売価格の高さを特徴としつつ、キャリアの割引対象になりづらいにもかかわらず需要を堅持しているとのことです。
