Huawei、Xiaomi、OPPO、vivo。これが中国スマホ市場を寡占する「勝ち組」4大メーカーだ。

 中国のニュースサイト「騰訊深網」が、「中国のスマートフォンは寡頭時代に突入、OPPOとvivoは如何に優勢を保つか?」との題で、中国スマホ市場の動向についての評論記事を、9月20日に発表しました。

OPPO、華為、vivo、小米の独占時代に

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 「顧客のブランド意識が今では非常に強くなり、小さなブランドは売れなくなった」「有名ブランドスマホは1台1時間以内に売れるが、ブランド力の弱いスマホを売るのには2、3時間かかる。人件費が高い」との、安徽省阜陽市でスマホショップ7件(総合店5、華為専売店2)を経営する鄭良駟氏によるコメントを紹介しています。

 なお、鄭氏の経営する総合店舗では、3大ブランドであるOPPO、Huawei(華為)、vivoが販売台数の約75%を占めるそうです。

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(Appleの横にどっしり構えるHuaweiの実店舗、筆者撮影)

  IDCの統計によれば、2016年にOPPO、Huawei、vivoが中国スマートフォン市場の通年出荷量の上位を占め、そのうちOPPOの増加率が122%に達し、初めて首位に立ち、vivoが第3位に食い込みました。

編集部注:実はOPPOのvivo両社は、どちらも中国の電子辞書メーカーとして有名なBBK(歩歩高)の子会社。このため、OPPOとvivoをまとめて「OV」などと略すこともある。

 ほかのデータによれば、2016年にOPPOの出荷台数は9,500万台、vivoの出荷台数は8,200万で、そのうち70~80%が国内販売とのことです。

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 過去3年間、Xiaomi(小米)、Huawei、OV(OPPOとvivo、以下同)が国内市場の販売台数首位を争ってきましたが、スマホ業界はかつての小米のように、一夜にして大ブランドが登場するような「伝説の時代」は終わりを告げ、上位4社以外のメーカーが逆襲することは難しくなったと指摘します。

iPhoneとサムスンの停滞が追い風

 地方都市の小売店から販路を固めるOVの販売戦略は、毛沢東の遊撃戦論になぞらえて「農村で都市を包囲する」のを目標にしていましたが、最近では著名映画スターを宣伝に起用したり、上海に特大の体験店を開設するなど、大都市への攻勢を強めています。

 また、ここ1年間の高級モデル市場動向も、OVにとって順風になっているようです。iPhoneの中国国内での販売数が頭打ちとなり、「オシャレ」「目新しさ」「最新技術」といったブランドイメージが希薄化しているなか、中国国内スマホは快速(高速)充電、ダブルレンズ、フルディスプレイ(ベゼルレスディスプレイ)といった力を入れている新技術で先行。iPhoneは中国国内メーカーのフラッグシップモデルに後れを取っていると指摘します。

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(閑古鳥が鳴くサムスンのブランドショップ、上海・南京東路で筆者撮影)

 また、韓国のサムスンも、世界シェアではいまだトップを走っているとはいえ、中国市場ではNote7の発火問題に、韓国への米軍THAAD配備への反感が重なり、中国での販売台数が大きく減少しており、この状況をすぐに逆転するのは難しいとしています。

「フルディスプレイ(=狭額縁)」が競争ポイントに

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(「フルディスプレイ時代」と銘打った、vivo X20の看板)

 9月に入り、Xiaomi、vivoは相次いでフルディスプレイモデルを投入し、HuaweiとGionee(金立)も負けじとフルディスプレイモデルを宣伝、今年下半期の「主戦場」となっています。

 これまでも、マルチウィンドウ、デュアルSIM、指紋認証、快速充電技術、カメラ機能などがスマホメーカーのセールスポイントとして競争を繰り広げられてきましたが、最近ではフルディスプレイに注目が集まっています。iPhone Xでフルディスプレイが採用されたことからも、中国メーカー各社は、今後ますますディスプレイ占有率を高める方向で、競争を展開すると見られています。

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 日本国内では知名度の低いOPPOとvivoですが、中国では「有名ブランド」としての地位を固めており、かつ、今後新規にメーカーが中国市場に参入するのは難しい状況のようです。それにしても、出荷台数がOPPOは9,500万台、vivoは8,200万とは、物凄い数字ですね。

 ディスプレイ占有率といえば、AQUOSがその方向でやっていましたが、先見の明はあったということなのでしょうか?4大メーカーのうちOPPOはスマートフォン事業でも日本進出の機会を伺っているなど、今後も中国メーカーの成長から目が離せません。