あやさん 中国のニュースサイト「騰訊深網」が、「中国のスマートフォンは寡頭時代に突入、OPPOとvivoは如何に優勢を保つか？」との題で、中国スマホ市場の動向についての評論記事を、9月20日に発表しました。
OPPO、華為、vivo、小米の独占時代に
「顧客のブランド意識が今では非常に強くなり、小さなブランドは売れなくなった」「有名ブランドスマホは1台1時間以内に売れるが、ブランド力の弱いスマホを売るのには2、3時間かかる。人件費が高い」との、安徽省阜陽市でスマホショップ7件（総合店5、華為専売店2）を経営する鄭良駟氏によるコメントを紹介しています。
なお、鄭氏の経営する総合店舗では、3大ブランドであるOPPO、Huawei(華為)、vivoが販売台数の約75%を占めるそうです。
（Appleの横にどっしり構えるHuaweiの実店舗、筆者撮影）
IDCの統計によれば、2016年にOPPO、Huawei、vivoが中国スマートフォン市場の通年出荷量の上位を占め、そのうちOPPOの増加率が122%に達し、初めて首位に立ち、vivoが第3位に食い込みました。
| 編集部注：実はOPPOのvivo両社は、どちらも中国の電子辞書メーカーとして有名なBBK（歩歩高）の子会社。このため、OPPOとvivoをまとめて「OV」などと略すこともある。 |
ほかのデータによれば、2016年にOPPOの出荷台数は9,500万台、vivoの出荷台数は8,200万で、そのうち70～80%が国内販売とのことです。
過去3年間、Xiaomi（小米）、Huawei、OV(OPPOとvivo、以下同)が国内市場の販売台数首位を争ってきましたが、スマホ業界はかつての小米のように、一夜にして大ブランドが登場するような「伝説の時代」は終わりを告げ、上位4社以外のメーカーが逆襲することは難しくなったと指摘します。
iPhoneとサムスンの停滞が追い風
地方都市の小売店から販路を固めるOVの販売戦略は、毛沢東の遊撃戦論になぞらえて「農村で都市を包囲する」のを目標にしていましたが、最近では著名映画スターを宣伝に起用したり、上海に特大の体験店を開設するなど、大都市への攻勢を強めています。
また、ここ1年間の高級モデル市場動向も、OVにとって順風になっているようです。iPhoneの中国国内での販売数が頭打ちとなり、「オシャレ」「目新しさ」「最新技術」といったブランドイメージが希薄化しているなか、中国国内スマホは快速(高速)充電、ダブルレンズ、フルディスプレイ(ベゼルレスディスプレイ)といった力を入れている新技術で先行。iPhoneは中国国内メーカーのフラッグシップモデルに後れを取っていると指摘します。
（閑古鳥が鳴くサムスンのブランドショップ、上海・南京東路で筆者撮影）
また、韓国のサムスンも、世界シェアではいまだトップを走っているとはいえ、中国市場ではNote7の発火問題に、韓国への米軍THAAD配備への反感が重なり、中国での販売台数が大きく減少しており、この状況をすぐに逆転するのは難しいとしています。
「フルディスプレイ(＝狭額縁)」が競争ポイントに
（「フルディスプレイ時代」と銘打った、vivo X20の看板）
9月に入り、Xiaomi、vivoは相次いでフルディスプレイモデルを投入し、HuaweiとGionee(金立)も負けじとフルディスプレイモデルを宣伝、今年下半期の「主戦場」となっています。
これまでも、マルチウィンドウ、デュアルSIM、指紋認証、快速充電技術、カメラ機能などがスマホメーカーのセールスポイントとして競争を繰り広げられてきましたが、最近ではフルディスプレイに注目が集まっています。iPhone Xでフルディスプレイが採用されたことからも、中国メーカー各社は、今後ますますディスプレイ占有率を高める方向で、競争を展開すると見られています。
日本国内では知名度の低いOPPOとvivoですが、中国では「有名ブランド」としての地位を固めており、かつ、今後新規にメーカーが中国市場に参入するのは難しい状況のようです。それにしても、出荷台数がOPPOは9,500万台、vivoは8,200万とは、物凄い数字ですね。
ディスプレイ占有率といえば、AQUOSがその方向でやっていましたが、先見の明はあったということなのでしょうか？4大メーカーのうちOPPOはスマートフォン事業でも日本進出の機会を伺っているなど、今後も中国メーカーの成長から目が離せません。
