台湾メーカーHTCは、2018年9月末までに従業員の約4分の1にあたる、1500名を解雇することを発表しました。
製造部門の最適化を行うにあたり、今回の大規模リストラへと至ったとのこと。今回の報道を受けてHTCの株価は4.95%下落しました。
飽和しつつあるスマートフォン市場での打開策をHTCは見出だせずにいます。VR事業もまだ好調とは言えない現状で、悲報と言えます。
2013年には上場初の赤字、2015年には約3000人の大規模リストラ、2017年にはPixelシリーズ開発部隊の売却、そして今回の1500人解雇。極めて危うい状況にあると言えるでしょう。
王雪紅CEOは、HTCはVR/AR、AI、5G、ブロックチェーンなど新技術の開発を強化しており、これらの先行投資が成果を上げるには時期尚早と述べています。