日本経済新聞は、AppleがiPhone 12 mini減産を主要サプライヤー各社に伝えたと報じました。
2021年前半の生産計画は、2020年12月に比べ2割少ない7500万台前後に見直され、この2割減少の大部分を同機が占めるといいます。他のモデルは堅調とのこと。
iPhone 12 miniの販売不振については、以前からサプライチェーン筋に詳しい証券アナリストらが投資家向けレポートで報告しており、こうした情報を追認する形となります。
小型ハイエンドモデルは、熱心なiPhoneユーザーや、通勤中吊革に捕まって片手操作をしたい日本のサラリーマンなど、一部ユーザーには待望のモデル。しかしAppleは想定していたほどは、本機の需要は旺盛ではなかったようです。