ソニー、Xperiaを捨てる可能性も。

　ロイター通信は、Sony幹部の一人の話として、「全ての事業は、Sonyがビジネスから撤退できることを今、理解する必要がある」としています。

　これらのうちには、大きな赤字を出したモバイルも含まれているものと考えられます。

　CES2015の行われたラスベガスで、平井社長が一部の記者に話したところによると、「一般的に家電はエンターテイメント、金融とともに、重要なビジネスであり続ける」と述べる一方、家電のうちテレビ事業とモバイル事業は必ずしもそうではないことを示唆しました。

　もしBRAVIAとXperiaを捨てるとなれば、事業売却され再建中のVAIO株式会社がモデルケースとなるかもしれません。

　Sony Mobileの赤字の原因は、中国市場を見誤ったこと、そして、しなければならないとわかっていたはずのプレミアム路線への集中が遅れたことです。これらの責任は当然、経営陣も負っているものと考えられます。Sony Mobileは正念場を迎えています。モバイル事業が無事復活することを願いたいところです。