會原 
消費者庁が、ワイヤレスイヤホンやスマートウォッチ、携帯用扇風機など身近な機器に用いられる「リチウムイオン電池」による発熱/発火事故への注意喚起を10月2日に公表しました。2020年度から2024年度の5年間で、これら製品に関する事故情報が計162件報告されており、近年増加傾向にあるとしています。
消費者庁によると、162件のうち電池に起因すると考えられる事故は136件で全体の84.0%を占めました。製品別ではワイヤレスイヤホンが64件、スマートウォッチが46件、携帯用扇風機が26件でした。事故発生時に充電中だった割合は、ワイヤレスイヤホンが75.5%、スマートウォッチが20.5%、携帯用扇風機が84.2%とされ、充電時のリスクが目立ちます。
具体的な事故事例としては、充電後に発火してカバン内の所持品を焦がしたワイヤレスイヤホン、就寝中に腕で発火したスマートウォッチ、USB給電中に火柱が上がった携帯用扇風機などが示されています。身につけたり持ち歩いたりする小型機器でも重篤な被害につながり得るとして、製品情報/リコール情報の確認や公共交通機関での持ち込みルール順守も呼びかけています。
同庁は「強い衝撃や圧力を加えない」「高温になる場所での使用/保管を避ける」「充電は安全な場所で起きている時に行う」「異常を感じたら直ちに使用中止する」など基本的な注意を呼びかけています。発火時はまず安全確保のうえ、可能なら大量の水で消火する対応も挙げています。
また、廃棄時に他のごみと混ぜて捨てると収集車/処理施設の火災原因になり得るとして、電池の有無確認、指定ルートでのリサイクル/回収、廃棄前にできるだけ使い切るといった対応を求めました。
情報元消費者庁
