スマートフォン 最新情報まとめ
コミケカタログをスマホ・タブレットで利用する方法(C87以降対応版)
同人誌即売会コミックマーケットC87が12月28~30日まで開催されます。そんなコミケの地図となるのが、サークルのリストと会場内の配置が紐付けられたコミケカタログは、まるでタウンページのような厚さ。しかし「カタロム(DVD版)」を購入して、データをスマートフォン/タブレットなどの情報端末に転送してしまえば荷物を圧倒的に軽くできるのは以前紹介したとおり。しかしC87からは仕様が変わり、以前と同じ方法...
VAIO社、スマホ事業に参入か!?
日本経済新聞が報じたところによると、VAIO株式会社が5インチのAndroidスマートフォンを発売する模様です。メール・通話・テレビ電話などを統合するアプリを目玉にするとのこと。(Timescapeのようなもの?)販路は家電量販店、情報システム構築会社、ECサイトなど、NTT docomoのMVNOである日本通信の販路を通じ、個人・法人に販売するそうです。価格は大手携帯キャリアと格安スマホの中間程...
「携帯電話税」導入、先送りか?
産経新聞は、BSフジの番組に自民党の野田毅税制調査会長が出演し、新しい税の財源について触れたことを報じました。野田氏はパチンコ換金時に徴税する「パチンコ税」を、国税ではなく地方税として導入するのがいいと述べました。しかし自民党内で検討されていた携帯電話への課税については「少し議論が先走り過ぎている」と述べ、先送りが示唆されました。いわゆる「携帯電話税」は、自民党内に発足した議員連盟「携帯電話問題懇...
「携帯電話税」の推進者、中山議員「携帯1台につき、例えば毎月100円でもいいし1000円でもいい」
現在、自民党の議員連盟「携帯電話問題懇話会」は、携帯電話・スマートフォンへの課税を検討し、秋頃に提言をまとめる方針です。そんな議員連盟の会長・中山泰秀衆議院議員は、沖縄ヘッドラインの2013年12月号掲載のインタビューにて、「携帯電話税」についての考えを述べていました。税制調査会において、自動車取得税を下げるため、軽自動車税の増税で対応するとの意見が強まるなか、中山議員は、バーターとして携帯電話に...
これからスマホ1台ごとに課税?――「携帯電話税」検討、議員連盟設立
自民党の有志議員は、自民党本部にて議員連盟「携帯電話問題懇話会」の設立総会を開きました。以前から何度か噂されていた話ですが、議員連盟設立という具体的な動きにより、本格的な課税実現への道筋が立てられることになります。この議員連盟は、携帯電話の所有にも税金を取ることを立法化することを目的としています。つまり現状の自動車税のようなものが想定されます。議員連盟会長の中山泰秀衆院議員は、パソコン1台ごとに課...
角度調節自由!アンカーのスマホ/タブレット対応スタンド
Google出身の元社員が設立した、新興の周辺機器メーカーAnker(アンカー)の販売している、マルチアングルスタンドを愛用中です。本製品は接地面に樹脂製の滑り止めが付いており、絶妙な177gの重量も相まって、スマートフォンだけでなく10インチのタブレット端末に至るまで立てることが可能。アルミ基調のデザインが高級感を引き立てます。 Apple製品と並べると違和感がありません。さらに可変角度は300...
日本市場の携帯出荷数:アップルが3年連続首位、日本メーカーは3年連続減少
MM総研が、2013年度の国内携帯電話端末の出荷台数に関する調査結果を発表しました。それによれば、2013年度は前年度比5.7%減の3941万台となり、3年度ぶりに4000万台を下回る結果となりました。ただし携帯電話端末全体のうちに占める、スマートフォンの出荷比率は75.1%に上昇。スマートフォンの出荷台数自体も前年度比0.4%とほぼ変わらない2960万台となっています。2013年度通期の携帯電話...
AKBヲタに捧ぐ、写メ会おすすめスマートフォンはこれだ!!
先日、AKB48 5thアルバム 「次の足跡」劇場盤 発売記念大写真会(以下「写メ会」)がありました。AKB48の劇場盤アルバム特典といえば写メ会参加券です。メンバーと2ショットを撮れる貴重な機会ですが、写真を撮る際に使うカメラはファン自身の携帯なので、一眼レフカメラのような綺麗な写真を撮る事は出来ません。しかし、折角の2ショットの機会なのに、「画質の悪いカメラで撮影会に挑んで顔がほとんど分からな...
国会、「スマホ解禁」 緊急時など
24日、衆参両院の議院運営委員会は、本会議場と委員会室でスマートフォン・タブレットを含む携帯端末の使用を一部解禁することを決定しました。 国家安全保障会議メンバーの8閣僚と首相に限り、事故や災害、有事の場合に携帯端末を利用してもよいことになりました。これまで災害やミサイル発射を秘書官らが政府閣僚に伝える際、メールの文面をいちいち紙に転記する手間がありましたが、これが省略されることになります。ただし...
スマホ契約に「クーリングオフ」導入、来年法改正――総務省
通信事業の監督官庁である総務省は、スマートフォンや固定回線の契約について、クーリングオフ制度を導入する方針を固めました。先月、総務省が導入検討に入ったことを日本経済新聞が伝えており、本日付の産経報道がこれを追認する形となります。クーリングオフ(Cooling Off)は、消費者が「頭を冷やして考える期間」のこと。消費者が不意の訪問販売や複雑な内容の取引などを結んだ時、一定期間内であれば、消費者が一...
日本市場の特殊性顕著――スマホOSの販売シェア、日本ではiOSが7割に
世界各国のモバイルOS別の販売シェアについて、その比率が判明しました。調査会社はカンター・ジャパンで、集計期間は2013年の9~11月となっています。日本のスマートフォンOS別の販売シェアは、iOSが69.1%、Androidが30.0%となっており、実に7:3という圧倒的な比率となっています。もちろん、9月~11月はiPhone 5sおよびiPhone 5cが発売された時期であり、iOSが有利な...