ウォール・ストリート・ジャーナルの報道によると、VAIO株式会社の新社長は、VAIO Phoneについて反省の弁を述べました。
SONYから分離したPC事業部は、日本産業パートナーズ社が過半数の株式を持つ会社として昨年、独立。分社後のVAIOは日本通信株式会社と提携し、スマートフォンVAIO Phoneを発売しました。
しかし実際にはVAIO Phoneは、台湾Quantaの製品のデザイン等を一部変更しただけの製品であり、大いに失望を買いました。
VAIOの開発者は、その開発が日本通信主導であったと述べています。
さらにVAIOの大田義実新社長は、安易な名義貸しの例であったと認めた上で、安易な名義貸しは二度とやらないとインタビューで回答しました。
VAIO Zシリーズなど魅力あるノートPCをラインナップしているにも関わらず、名義貸しによりブランド価値を毀損する結果となったVAIO Phoneは失敗であったと言えます。この反省をバネに、VAIOらしい魅力ある製品が今後ラインナップされることを願います。