メーカー カテゴリの記事一覧
ソニーエレクトロニクス株式会社爆誕。Xperia・α・ウォークマン等統合
ソニーは、ソニーエレクトロニクス株式会社を2020年4月1日付で設立することを明らかにしました。これらはEP&S（エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション）事業を傘下に収めるとのこと。EP&Sは、αなどのカメラを擁するイメージング・プロダクツ&ソリューション事業、BRAVIAやWalkmanといったオーディオビジュアルを擁するホームエンタテインメント&サ...
【悲報】倒産危機スマホメーカー創始者、借金返済のためインフルエンサーとしてデビュー
2018年末に大規模リストラ、給与遅配、在庫切れ、創設者CEOが執行役員に降格と、「倒産待ったなし」だと伝えた中国のスマホメーカー・錘子ですが、なんだかんだ今も機種は出し続けています。但し、おそらく「そんなメーカーあったっけ？」という読者の皆さんの印象通り、業績が芳しくないのは相変わらず。TikTokのByteDanceに買収され、事業を持ちこたえています。 （ByteDance買収後のSmart...
Xiaomi楽天オフィシャルストアが一時閉鎖。
「Xiaomi楽天オフィシャルストア」について、Xiaomiの日本広報担当経由でXiaomiからの回答を得ました。楽天や株式会社DreamWorksの言う通り、オフィシャルストアで間違いありません。シャオミによると、まだこのストアはテスト段階のものであり、テスト期間中、シャオミとパートナー会社は報道関係者やユーザーから貴重なフィードバックを受け取り、現在、ストアの本日中の閉鎖に向けて作業中とのこと...
南米スマホ市場、シェア第2位はモトローラ！
スマホ中国市場のほかにも、中国メーカーを軸にインド、アフリカ、東南アジアなど、世界各地のスマホ事情をお伝えしていますが、「そういや南米ってどうなってるんだ？」と突然思い立ち、取材班はアマゾンへ飛んだ……わけではありませんので、例によって中国での報道「騰訊網」をもとにお伝えします。3月11日にCounterpoint Researchが発表した情報によると、2019年の市場占有率は1位から順に、Sa...
「Xiaomi楽天オフィシャルストア」はシャオミ公式店。運営会社の林社長に訊く、疑問と改善
株式会社DreamWorksから、「Xiaomi楽天オフィシャルストア」についての見解を得ました。結論から言うと、これは公式店です。非公式疑いの「Xiaomi楽天オフィシャルストア」、公式だったこれまでの経緯楽天市場に開設された「Xiaomi楽天オフィシャルストア」について、SNSやブログ上で様々な不審点が指摘。公式ではない可能性が疑われていました。それはサイト上の日本語の稚拙さや日本未発表のはず...
「偽iPhone」とインチキ商法で有名な中国パチモノ王、無事消滅を確認。
金立や錘子といった、かつては大きなシェアを占めた有名スマホメーカーが次つぎと淘汰されている中国市場ですが、iPhone 4の偽物で一世を風靡した「山寨（パチモノ）王」尼彩が、国内全6,000店舗を閉店、「潰れ」ていることがわかりました。騰訊網が伝えました。尼彩は2011年、スマホシフトの時代に成立し、iPhoneのパチモノを出すことで市場を獲得していきました。これは当時の新聞広告ですが、「まるで『...
圧倒的人気の秘訣は「メイド・イン・インド」！シャオミの現地化努力
世界最大のスマホ市場である中国は、市場の成熟化により販売台数は頭打ち。一方で、もう一つの人口大国インドはスマホ普及率が高くないためまだまだ伸びしろがあり、大手スマホメーカーの「決戦場」になっています。そんなインド市場でシェアトップのメーカーは、SamsungでもAppleでもなく、小米（Xiaomi）。人気の秘訣は何なのでしょうか？中国「中関村在線」が伝えました。Counterpointが発表した...
追記：「Xiaomi楽天オフィシャルストア」を調査
2020年3月19日23時18分追記：公式であると確認しました。詳細は「「Xiaomi楽天オフィシャルストア」はシャオミ公式店。運営会社の林社長に訊く、疑問と改善」を御覧ください。以下は非公式店との疑念・不審点を調査した内容です。時系列順に追記しています。株式会社DreamWorksはプレスリリースにて、世界第4位のスマートフォンブランドであるXiaomiが、ECモール最大手の楽天市場に「Xiao...
SHARPとOPPOの特許裁判、背景に鴻海の苦戦？
3月9日、SHARPはスマートフォン通信技術にかかわるWLAN特許侵害を理由とし、OPPO日本法人を相手取って東京地裁に訴えを起こしました。これに対しOPPOは、不当な高価格に反対するとし、裁判で争う構え。実はこのようなやりとりは、年明けに始まっていました。1月にもSHARPは特許侵害を理由に、OPPOの5機種の販売差止めを求めて東京地裁に訴えています。SHARPの「挑戦」に対し、OPPOは1ヶ月...
台湾当局、「中国台湾」表記のあるスマホを販売禁止に――中国台湾網伝える
「台湾」の表記については、政治的立場により「中華台北」、「中華民国台湾」など様々な表現がされますが、中国大陸では「中国台湾」が「政治的に正しい」とされています。なお、筆者が個人的に一番エモいと思う表記は「中華民国自由地区」ですが、この記事は日中共同声明第三項に示された日本政府の立場に準拠しています。この度、この「表記」についての台湾当局による決定をめぐり、物議を醸しています。台湾「経済日報」報道を...
サムスン、新型肺炎対策としてGalaxy消毒サービスを提供か
Samsungは、世界的に流行している新型コロナウイルス（COVID-19）への対策として、Galaxy Harajukuを含む世界各地のSamsung Experience Storeにおいて、「Galaxy Sanitizing Service」の提供を開始する、とSamMobileが伝えています。また、Samsungのマレーシア法人が公式サイト上に掲載した形跡があり、そのキャッシュには、説明...
