昨年来米政府による制裁を受け、米国企業との取引に制限を受けている華為。2019年は世界6大スマホメーカーのうち、販売台数増加率最大となり、サプライチェーン面でも米企業への依存から脱却するなど大きな成果を上げた1年になりましたが、一方で「逃れられない」メーカーがあると、中国「只談科技」が伝えました。
2019年、華為は米政府の制裁を受けてサプライチェーンを再整理し、米企業への依存度を大きく下げた一方、中国国内、日本、韓国メーカーが増加したといいます。
おそらくお気づきの読者の方も多いと思いますが、華為のスマホにとって、「このサプライヤーがいなくなれば、大きなセールスポイントがなくなり、販売台数に大きな影響を受けるだろう」というメーカーがあります。
そう、それがSONY。華為のスマホメインカメラCMOSセンサー唯一のサプライヤーであり、全世界でも50%のシェアを誇る、真の一強だといいます。
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華為がSONYに依存している理由としては、CMOS分野でSONYは敵なし。華為の売りと言えば写真撮影機能であり、Mate20 Proの写真撮影機能が世界一となってから、華為のスマホといえば「カメラがいい」とのイメージが定着。華為のカメラ機能がだめになれば、P/mateシリーズの販売台数は大きく落ちるだろうと指摘します。
P/mateシリーズのスマホ・カメラに、SONYは莫大な貢献をしているといいます。華為はSONYの一部CMOSセンサーを独占的に使用しており、それが世界一の座を守っている大きな理由だとか。
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サムスンも1億画素のカメラをリリース、更に高画素のカメラを出そとしているものの、CMOS分野でSONYの総合力はサムスンに勝り、画素数でサムスンに勝つ必要はないといいます。
中国国内メーカーでは、買収されたOmniVisionが最強なものの、ハイエンドCMOSセンサーでは、SONYとは相手にもならないのだとか。
撮影機能がスマホにとって重要であればあるほど、SONYは華為のサプライチェーン上、代替が効かない日本メーカーなのだといいます。
以上、スマホ本体はダメダメでも、営業上の最重要部品をSONYが作っていると思うと、少し気分がいいですね。逆の面から見ると、昨年、一時は華為のスマホも米国に潰されるのではと取り沙汰されていましたが、華為のスマホが潰れたらSONYにとっても年間2億台の超大口取引先が飛ぶわけで、発狂ものですね。