あやさん 
スマホ市場の飽和、頭打ちが指摘され、スマホ業界にとっては「冬の時代」の訪れが感じられる昨今の現状。全世界の出荷台数は6四半期連続で下落、2018年1-11月、全世界の出荷台数は14.56億台となり、2017年から1億台近い下落に。その中で、米国を中心とした各国政府から圧力を受けている華為（Huawei）が、中国ユーザーの「愛国心」を追い風にしているとの見方を、中国捜狐が伝えました。
市場予測が芳しくないことから、業界の寡頭支配が更に明らかになっていると指摘します。目下、Samsung、華為、Apple、OPPO、vivo、小米（Xiaomi）の6社が全世界で77%以上の市場シェアを占め、その他の100社もあろうかというスマホメーカーで、残りの23％にも満たない市場を分け合っている状況。
これに続いて、寡頭支配の状況はさらに激しくなることは必然だといいます。Samsung、Apple、華為の3大メーカーは他社にはない競争力を持っており、例えばSamsungは高名なメモリチップとハイエンドディスプレイ、Appleは長年の経営から強固なiOSエコシステムを形成、華為も必殺技のAI・ベースバンドを一体にしたKirinチップはクアルコムに匹敵。残りのOPPO、vivo、小米などいくつかの中国メーカーは、強力な核心競争力に欠けることから、今後の競争の中で脱落していく可能性が高い、とか。
ともかく、業界全体の体制から見ると、寒い冬の時代はすでに到来しており、Samsung、Appleのような超大物であろうと、或いはソニー、HTCのような昔日の王者、はたまたそのほか小型プレイヤーも、みな波及を受け、実力の及ばないプレイヤーは冬が終わる前に力尽きるだろう、といいます。
その中で、「暖冬」を過ごすことになるだろうメーカー、というのが華為だとか。ご存知、華為の「お姫様」がカナダによって「不当に」勾留された事件によって中国国内は大騒ぎ、国民的事件となり、最も簡単な表現としては、最近、抖音（Tiktok）などの映像アプリは華為を応援したり、華為のスマホをかざしたりする動画で埋まり、「愛国＝華為応援」という流れがあるのだとか。
昨年にはAppleを追い抜き世界シェア第2位に躍り出た華為ですが、逆風を順風にして、このまま世界1位を奪うことになるのかどうか。それにしても、中国で華為人気が高まるのはなんとなく理解できますが、そりゃ小米、というか雷軍からすれば腹立たしいところでしょうね。
