今回、ETOREN(イートレン)を利用して、Huaweiのスマホを個人輸入しました。この記事ではETORENについて紹介します。
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ETORENとは
海外ガジェットを販売するECサイト
ETORENは、シンガポール・香港・英国にオフィスを持つECサイト。スマホからカメラレンズまで様々なガジェットを取り扱っているのが特徴。
日本への発送にも対応。問い合わせも日本語で可能。保証期間も1年と長め。故障時の修理対応も日本国内のETOREN拠点に送れば、ETORENがメーカーと直接やり取りするそうです。
注意点
マニアや開発者がいち早く新製品や珍しい製品を手に入れるためのディープな世界が個人輸入であり、全てはもちろん自己責任です。
販売製品には技術適合認証がないものもあり、訪日外国人や海外渡航の多い日本人向け。
ETORENでの個人輸入の方法
まずはETORENのアカウント登録
まずはアカウント登録から。メールアドレスを入力、パスワードを設定。利用規約にチェックを入れて、ユーザー登録を行います。
配送先住所の登録方法
予め配送先の住所を登録しておけば、いざ買い物をする時に焦らず即購入できます。住所の追加は以下より。
- Profile(プロファイル)→Shipping Address(発送先住所)→Add New Address(新しいアドレスを追加)
配送住所はローマ字で入力して下さい。
日本語 | 東京都 大田区 ほげほげ15丁目3番5号 ふがふがマンション 500号室 |
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ローマ字 | Japan Tokyo Ota-ku Hogehoge 15-3-5 Hugahuga-manshon 500 |
海外では逆から住所を書きます。以下は日本語からの書き換えの一例です。少しぐらい間違っていても、日本国内の宅配業者の人がわかればいいので、恐れずに書きましょう。
First Name | Roiko |
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Last Name | Ando |
Country | Japan |
State/Region | Tokyo |
City | Ota-ku |
Postal Code | 郵便番号 |
Address | 500 Hugahuga-manshon HogeHoge |
Phone Number | 電話番号 |
「Set as default(規定の住所に設定する)」にチェックをしておきましょう。これで今回入力した住所を次回の買い物でスムーズに利用できます。
注文方法
サイトの言語を日本語化できるので、簡単に注文できると思います。欲しい商品を選択してカートに追加。
送料は2000円ちょっと。運送保険も付けることができます。ETOREN曰く諸税は表示価格込であるといいます。数量指定や金額に誤りがないかを確認し、チェックアウトへ進むを押します。
前述した配送先住所を選択。まだアカウントに配送先住所が設定されていない状態だと、ここで配送先住所を設定することになります。
決済は銀行振込、PayPal、クレジットカードが利用できます。銀行振込だと、振込完了まで待つ時間が長くなりますので、PayPalかクレジットカードがおすすめ。海外サイトでの買い物ということもあり、心配な人はPayPalを噛ませば安心です。
ETORENのクーポンは?
特にクーポンはありません。ゴールデンウィークや冬の商戦期など、一部期間に2000円~3000円程度のささやかなクーポンが発行されている場合もあります。その場合はETORENトップページに掲示されています。
ETORENから荷物が届くまで
追跡
注文した商品は、注文履歴から確認可能。決済が通ったか、出荷状況はどうかを確認でき、注文キャンセルもこの画面から可能。
実際に家に届くまで
4月7日23時頃に注文。その後、しばらくして決済完了の連絡がメールアドレス宛に届きます。
4月8日18時過ぎ、配達予定日が4月11日になるとの連絡が、DHLから電話番号宛にSMSで送られてきました。
4月9日12時頃、DHLから配送日の確認の電話が来たため、最短でと頼むと、14時頃に配達を受け取りました。注文から届くまでにかかったのは約40時間程度。2日もかからずに届いたことになります。
税金の手渡し、ナシ
高額商品を輸入すると、受取時に配達員へ税金を現金で手渡すことになるのがネックなのですが、この工程は今回ありませんでした。ETORENの説明通り、本体価格表示込で税金を処理している模様。これは楽ですね。
総評:ETOREN、最強では?
個人輸入というと、昔は複数業者噛ませたり、海を超えてはるばる手元にやってくるまでに時間・言語・手間といった数々の壁がありました。それらを全部すっ飛ばす使いやすさと安心感。しかも届くまでがめちゃくちゃスピーディー。個人輸入の新たな選択肢と言えそうです。
2020年5月追記:国際版Xperiaを輸入しましたが、やはり煩わしい諸税の配達員への手渡しはありませんでした。