會原 
台湾メディア「DIGITIMES（デジタイムズ）」は、中国メーカーHuaweiがノートPCの開発を中止したと報じました。同メディアはサプライチェーン筋に精通した台湾のテクノロジー業界紙。的中する情報もありますが、中には外れるものもあります。国内初報は「BUZZAP！」。
情報源はサプライチェーン上流工程関係者で、それによるとHuaweiは既にパートナーに納入中断を依頼しており、新しいノートPC開発計画も全てキャンセルしたといいます。
HuaweiはノートPC「MateBook」シリーズをリリースしていますが、OSには米MicrosoftのWindows、CPUには米IntelのCoreプロセッサなど、基幹部分含め米国製が採用されています。米国の制裁措置により、これら米国製品を使えないため、極めて絶望的な状況というわけ。
ちなみにHuaweiのスマートフォンは、OSにAndroid、チップセットにHuawei子会社HiSIlicon製のArmアーキテクチャ利用のKirinチップを採用しています。米国による制裁で、AndroidはGoogle関連サービスを今後利用不可、KirinはArm v8より後のアーキテクチャを利用不可となっており、こちらも新規端末開発は厳しい状況。
とはいえスマホは米国の制裁に全く抗えないわけではありません。OSはAOSPまたはLinuxベースで新規自主開発しAndroidアプリ資産を流用、Kirinは買い切ったArm v8でしばらく食い繋ぎつつ、RISC-Vなど含めて検討し次世代Kirinを自主開発する……といった手法を取ることで、製品力は低下するでしょうが、やれないわけではありません。通信設備事業とのシナジーを考えても無理やりにでも維持するはずです。
しかしPCとなると、どうにもならないでしょう。IntelもAMDも米国企業で、最近Windowsに対応したSnapdragonを出しているQualcommも米国企業です。仮にHuawei独自OSが噂通りPCでも動作する夢のOSなら、Kirinと組み合わせて無理やり作れないこともないかもしれませんが……。
DIGITIMES報道が事実であれば、このまま中国政府やHuaweiが米国政府と和解できない限り、ノートPCからの撤退もありえそうです。
既にMicrosoft公式サイト上では、Huawei MateBookに関する全ての情報が削除されています。
MateBook
— すまほん!! (@sm_hn) 2019年6月10日
