モバイルバッテリーメーカー7社と通信4グループ、災害時の電源確保で連携協定

　Anker、EcoFlow、CIO……避難所に大集結。

　災害でスマホの電池が切れたとき、避難所で充電手段を確保しやすくなる。そんな仕組みが、2026年6月1日から動き出します。モバイルバッテリーメーカー7社と通信事業者8社（4グループ）が、大規模災害時の電源確保で連携協定を締結したと、KDDIなどが発表しました。

　取り組みの開始日は2026年6月1日。参加するメーカーは、アンカー・ジャパン、INFORICH、EcoFlow Technology Japan、エレコム、オウルテック、CIO、ユーグリーン・ジャパンの7社。通信側はNTTグループ（NTT、NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTドコモビジネス）、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルが参画しています。Anker、EcoFlow、CIO……普段からモバイルバッテリー界隈で名前を見る顔ぶれが、一気に集まってきた印象ですね。

　仕組みはシンプルです。災害が起きたら、メーカー側がモバイルバッテリーや充電ケーブルを調達して提供し、通信事業者が被災地の要望や被災状況に応じて避難所などへ配送する流れです。なお、メーカーは機材だけでなく、使い方・問い合わせ窓口・返却方法を書いたチラシもあわせて用意するとのこと。混乱しがちな避難所で「これ、どう使えばいいの？」とならない配慮は、地味にありがたい部分です。

　ベースになっているのは、NTTとKDDIが2020年9月に運営を始めた社会貢献プロジェクト「つなぐ×かえるプロジェクト」。2024年12月にソフトバンクと楽天モバイルが加わり、現在は通信4グループ、計8社の体制で災害時の連携強化にも取り組んでいます。今回はその枠にモバイルバッテリーメーカーを巻き込んだかたちで、メーカー側の機材調達力と、通信事業者が積み重ねてきた避難所支援の活動体制がつながった、というのがポイントです。

　提供される機材は、被災地の要望、被災状況、各社の在庫状況などを踏まえて決まる運用とのこと。すべての避難所に一律で配るというより、現地の声に応じて柔軟に届ける形になりそうです。今後は合同訓練の実施や、連携事業者の拡大も視野に入れていくといいます。

　災害のたびに「スマホの充電列」がニュースになりますが、その渋滞が少しでもほぐれるなら、これは普通に嬉しい話。普段から使っているメーカーの製品を、いざというとき避難所で見かけるかも……と思うと、ちょっと心強いですよね。