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【悲報】Meizu、中国向け自社開発スマホを一時停止へ。「Meizu 23」「Air」は幻に?

 メモリ高騰の影響、ここにも。

 中国のスマートフォンブランドMeizu(魅族)が2026年2月27日、戦略転換を発表しました。中国国内向けスマホの新製品について、自社開発ハードウェアのプロジェクトを一時停止するといいます。

 界面新聞は複数の関係者の話として、同社のスマートフォン事業が事実上止まっており、2026年3月にも市場から退出する可能性があると伝えていました。

 ただ今回Meizuは、破産や事業停滞、スマホの市場撤退ではないとし、あくまで既存ユーザー向けの販売やサポート、アフターサービスは継続するとのことです。

MEIZU Note 22 5G

 次期フラッグシップとされる「Meizu 23」については、星紀魅族グループCEOの黄质潘氏が2025年9月に「プロジェクトは立ち上げ済みで、2026年半ばの投入を目指す」と明かしていました。ところが中国メディアによると、2026年1月中旬ごろから外部委託チームの整理が進み、社内の開発体制だけでは継続が難しい状態になったのだとか。界面新聞も、Meizu 23は意味のある形では進んでいないとする関係者の話を伝えています。

 South China Morning Postによると、Counterpoint Researchのデータではメモリチップ価格が2025年第4四半期に40〜50%上昇し、2026年第1四半期も40〜50%、第2四半期も約20%上がる見通しだといいます。

 メモリチップ価格の急騰が直接の引き金とみられ、星紀魅族グループ中国区CMOの万志强氏も2026年1月のイベントでメモリ価格の上昇がスマホの事業計画に大きな打撃になったと説明。薄型モデル「Meizu 22 Air」の発売中止を明らかにしていました。

 界面新聞によると、2025年4月以降にサプライヤーへの支払いが滞り、未払い債務の一部が不良債権化しているとのこと。経営面の苦境は深刻で、2025年のスマホ販売が100万台未満だったとする報道も出ています。

 親会社の吉利(Geely)グループは2022年7月、傘下の星紀時代を通じて珠海魅族科技の株式79.09%を取得。スマートフォンと車載ソフトの融合を目標に据えていました。しかし界面新聞は、2025年に損失が拡大し、吉利が追加投資を正当化しにくい状況になったという見方を伝えています。

 買い手探しをめぐっては、ロボット掃除機メーカーのDreame Technologyが買収交渉に加わったものの合意には至らなかったとのこと。ByteDanceの「Doubao」とも協業を協議しましたが、FlymeOSの主導権を巡って交渉が停滞したと界面新聞は伝えています。

 海外向けスマホやAI眼鏡、PANDAERの事業は市場化運営で継続するなど、すべての事業が終わるわけではないようです。車載向けのFlyme Autoについても、2025年に累計226万台への搭載を突破したとし、今後も重点領域に据える構えです。

 「Flyme Auto」とは、Meizuのスマホ向けOS「Flyme」を車のインフォテインメントシステムに応用したもの。要するに、カーナビや音楽再生、エアコン操作などをまとめた車載システムにスマホと同じ操作感を持ち込むものです。親会社の吉利が自動車メーカーなので、クルマとの連携が魅族にとっては大きな武器になっています。

 2003年創業のMeizuは、MP3プレイヤーで名を上げた後、2007年にスマートフォン「M8」を投入した中国勢の老舗ブランドです。界面新聞によると、2014年8月から2015年8月にかけて年間販売が2000万台を超えた時期もあり、当時がピークだったといいます。メモリ価格の高騰も重なり国内スマホ新製品の自社開発ハードを止める判断に至った形で、今後はFlymeとAIを軸にした体制へ移行することになるかもしれません。

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