會原 
フラッグシップキラー、沈黙へ？
「Never Settle（妥協するな）」。このスローガンを掲げ、フラッグシップキラーとして頭角を現したOnePlusが、一部のグローバル市場から撤退する可能性が浮上しています。早ければ2026年4月にも動きがある可能性を9to5Googleが独自筋をもとに報じ、Android Authorityもその内容を伝えています。
発端はYogesh Brar氏がXに投稿した情報でした。この投稿は後に削除されたものの、9to5Googleは社内事情に詳しい独自の情報源から、OnePlusがヨーロッパの大部分を含む一部地域で事業を終える可能性があると裏付けたといいます。一方で、OnePlusはインド事業について継続を示す既存声明を示しており、影響範囲の全容はなお不透明です。
火に油を注いだのが、OnePlusインドのCEOを務めていたRobin Liu氏の退任です。Liu氏は今年1月に撤退報道を否定していましたが、その後にCEO退任が確認され、中国へ戻ったと報じられました。時期が重なったことで、憶測が一段と強まっています。
9to5Googleによれば、一部のスタッフにはすでに事前通告と退職金の支給が行われているとのことです。開発中の新製品は存在するものの、多くは特に明言がない限り中国国外で発売されない見通しです。OnePlus 15ではHasselbladとの提携を終え、自社の「DetailMax Engine」へ軸足を移しています。
背景にあるのは、OPPO主導の戦略再編との見方です。OnePlusは2021年にOPPOとの組織統合をさらに進めると説明しており、直近ではRealmeもOppoのサブブランドになる動きが表面化しました。9to5Googleは、メモリーやストレージの不足、部品コストの上昇も判断材料になり得るとみています。
ただし、OnePlus側は今回の報道に対して撤退を直接認めたわけではありません。9to5Googleによれば、コメントを求められたOnePlusはRobin Liu氏の退任に関する既存声明を示し、インド事業の継続を案内しました。これに先立つ今年1月には、OnePlus Indiaと北米部門が事業継続やアフターサポート、ソフトウェアアップデートの継続を表明していました。
複数の情報が同じ方向を示しているのは確かですが、現時点ではなお正式発表のない未確認情報が多く残っています。今後の焦点は、対象地域とサポート体制についてOnePlusがどこまで具体的に説明するかにあります。
