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OnePlusがインドにおける実店舗販売を大幅に縮小し、オンライン販売を中心とする戦略へ切り替える方針であることが、Moneycontrol.comの同社インド法人への取材によりわかりました。
情報によると、OnePlusはインドにおいて、販売方法の戦略的転換を進めており、販売は実店舗からオンライン中心へ、アフターサービスはOPPOの既存インフラ活用を拡大する方向で進める模様。3つの直営店のみが営業を続ける見込みで、他の提携パートナーが運営する店舗については、3月31日までの閉鎖を要請したとのことです。
OnePlusをめぐっては、先日にも、欧州の大部分を含む一部グローバル市場から早ければ2026年4月にも撤退する可能性があると9to5Googleが伝えています。この動きの背景には、OPPO主導の戦略再編があるとの見方も。
OnePlusは2021年にOPPOとの組織統合をさらに進めると説明しており、直近ではRealmeもOppoのサブブランドになる動きが表面化しています。
同社はこの決定について、より競争力のある価格設定を実現するとともに、アフターサービスネットワークを大幅に拡大するためとしています。
ただ、9to5Googleは、メモリーやストレージの不足、部品コストの上昇も判断材料になり得るとみています。
OnePlus IndiaのCEOだったRobin Liu氏の退任も撤退観測を強める材料のひとつと考えられ、インド市場の悪化と経営体制の変化が今回の決定に大きな影響を与えた可能性があります。
インド国内の提携パートナーを含むOnePlus製品販売事業者には、2026年3月31日が最終の請求日であると伝えられているとのこと。残っている在庫はそのまま売り切るよう求められており、未回収の売掛金をきちんと回収できるのか、不安が広がっています。
また、大手量販店などの小売パートナーにも、3月31日以降は数週間にわたって請求業務を停止すると案内されたとのことです。さらに、今後発売されるOnePlus Nord 6は、Amazon専売になる見通しです。
インドは、OnePlusにとって数少ない重要な市場のひとつです。この市場での実店舗網縮小は、ブランドの勢いの鈍化を示す一つのサインとも捉えられます。オンライン中心の販売は、大きなコスト削減につながるものの、店頭接点の減少は新規ユーザー獲得に大きな影響を与える可能性があります。今後のOnePlusの動きに注目が集まります。
