通信・モバイル カテゴリの記事一覧
海外Xperia公式Twitter、アカウント削除。
海外のXperia情報を追っているXperiaBlogは、XperiaのTwitterアカウントが削除されたと伝えました。Xperiaの広報アカウントは地域ごとに存在しますが、該当のアカウントは「Sony Xperia （@SonyXperia）」で、世界全体を担当。海外のXperia情報発信の核を担ってきました。しかもフォロワー数も100万人と最も多く、2010年から情報発信を続けてきた、影響力...
SIMフリーXperia、IIJmioから登場。ただし2年前の型落ち
インターネットイニシアティブ（IIJ）は、3月20日午前10時から「Xperia XZ Premium」「ZenFone Max Pro（M2）」「ZenFone Max（M2）」の3機種を発売すると発表しました。Xperia XZ Premiumは5万9800円（記事中全て税別）、ZenFone Max Proは3万2800円、ZenFone Maxは2万4800円。Xperia XZ Prem...
絶望的なHTC、かすかな希望は5GとVR。
HTCは2019年3月15日に、2018第4四半期決算を発表しました。HTCの2018Q4（2018年10月～12月）における総売上は41億台湾ドル（148億円）であったとのこと。利益は7年連続減少。研究開発費やマーケティング予算などを引けば、赤字で、税引後純損失は44億台湾ドル。2四半期連続でHTCは損失計上。悲惨な状況ではありますが、粗利率は1年前はマイナス30.8%という極めて絶望的な数字で...
海外端末の修理にも今後対応。原宿に世界最大級ショーケース「Galaxy Harajuku」オープン
Galaxyのリアル店舗「Galaxy Harajuku」が東京・原宿オープンしました。Galaxy Harajukuは地上 6 階・地下 1 階の 7 フロアで構成された世界最大級のショーケース。新製品や無料で楽しめるVRコンテンツなどGalaxyならではの体験価値を提供していくとし、歴代Galaxyスマホや歴史を展示するとしています。 （直接触れることは出来ないがGalaxy Foldも展示....
MVNO利用動向。5年で10.7ポイント増、楽天モバイル・mineo・UQ mobileが人気
消費者動向の調査を定期的に実施しているMMD研究所は、「2019年3月格安SIMサービスの利用動向調査」を発表しました。毎年3月と9月に行う定点調査となります。調査期間は2019年2月15日～22日。インターネット経由で有効回答4万3689人、対象は15歳～69歳の男女。格安SIM利用者は、調査を始めた2014年では利用者わずか1.6％だったのに対し、現在は12.3％まで増えたとし、5年で10.7...
スマホだけでも受信料？NHKのネット同時配信を考察
安倍政権はNHKが全番組のインターネット同時配信を可能にする放送法改正案を、閣議決定しました。産経新聞などの国内メディアが報じています。NHKは早ければ2019年度中に同時配信を開始します。同時配信にあたって総務省は受信料・既存業務・ガバナンスの改革を条件としており、これに対しNHKは2020年10月に若干値下げ、さらに放送法改正の中で役員の忠実義務など統治体制強化も盛り込まれています。いよいよ同...
やっぱ総務省対策？ソフトバンク、ギガ使い放題キャンペーンを延長。
ソフトバンクは、カウントフリープラン「ウルトラギガモンスター＋（容量50GB/月）」を提供しています。これは動画やSNSなど特定サービスの通信量をカウントせず容量消費しない（ギガノーカウント）という内容で、いわゆるゼロレーティングというやつですね。若者やヘビーユーザーからの熱い支持を受けており、筆者も使っています。現在、このプランでは「ギガ使い放題キャンペーン」と称した期間限定キャンペーンにより、...
日本通信から「MNP弾」装填、最低利用期間なし「スタートSIM 音声付」
日本通信株式会社は、本日「b-mobile スタートSIM 音声付」を新発売しました。初期手数料（またはパッケージ料）は3000円（記事中全て税別）。月額基本料は1380円。データ通信量1.5GB付き。ドコモ回線に対応したマルチカットSIMで、iOSからAndroidまで幅広いデバイスで利用できます。日本通信公式プレスリリース曰く、MNP対応の音声SIMでありながら最低利用期間も解約金もないことが...
「実質価格」、通信料値引きが法改正で禁止へ。なら一括0円を政府として認めたら？
毎日新聞は、総務省が電気通信事業法の改正案をまとめたと報じました。機種購入に伴う通信料の値引きを禁止するとのこと。通信料値引きとは、つまりドコモの「月々サポート」、KDDIの「毎月割」、SoftBankの「月月割」を指すものと考えられます。閣議決定し今国会で提出するとしています。通信料からの割引による「実質価格」は、料金プランの複雑化を招くとともに若者の信用情報ブラック増加という社会問題の元凶であ...
スマホちゃん業務日誌 第4話
通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により支払いには1貨種につき20枚までと制限があるため、限度を超えた小銭による支払いは法律上は断ることも可能でしょうが、人情としてはなかなかそうもいかないのが難しいですよね。業務内容も客層も幅広くなりがちなのも携帯ショップならではです。バックナンバー...
